2015年7月23日、東急建設株式会社（以下：東急建設、東京都渋谷区、代表取締役社長：飯塚 恒生）は、建設現場のスマート化に向けた第一歩として、IoTによる「建設機械のCO2排出量モニタリングシステム」の実証試験に着手したと発表した。
図 システム概要イメージ
同システムは、建設機械に小型で比較的安価な「マシン・コミュニケーション機器」を取り付け、Salesforce1 Platform(株式会社セールスフォース・ドットコムが展開しているプラットフォーム)上でデータを集積し、分析・処理することで建設機械の稼働状況やCO2排出量をタブレット、パソコン、スマートフォンで可視化することができる（図参照）。
そのほか、重機の稼働状況とシステムの機能の1つであるGPSの位置データを組み合わせることで、近隣へのリスクコミュニケーションツールとしても活用可能とする。さらに、同システムで集積した多種多様な建設現場のビッグデータを分析・処理することで、建設現場に埋もれたニーズの発掘や新たなサービスの開発につなげ、新規市場の開拓などへの展開を目指す。
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