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日立ソリューションズ、IoT時代に向けた空間情報ソリューションを提供開始

2016/06/02
(木)
SmartGridニューズレター編集部

2016年6月2日、株式会社日立ソリューションズ(以下:日立ソリューションズ、東京都品川区、取締役社長:柴原 節男)は、ヒト・モノ・コトがIoTでつながる時代において、企業による空間情報の効果的な活用を支援する、新たな空間情報ソリューション「GeoMation」を提供することを発表した。

「GeoMation」の第一弾として、ビッグデータ対応を強化し、API※1を拡充した「GeoMation 地理情報システム」の最新版と、「顧客・会員管理サービス/エリアマーケティング」をはじめとした3つのクラウドによるアプリケーションサービスを2016年6月3日から販売開始する。
企業は、「GeoMation」を導入することで、空間情報を中心にさまざまな情報を組み合わせたエコシステム※2を形成し、戦略立案やマーケティングに活用することができる。また、業務ごとに用意されたクラウドによるアプリケーションサービスを利用することで、空間情報を即日で活用できる。

「GeoMation 地理情報システム」最新版の特長

  1. ビッグデータをリアルタイムに活用したエリアマーケティングを実現
    人や車の流れなどのGPS(全地球測位システム)情報を分析・集約し、ヒートマップやグラフ、等値線などで地図上にリアルタイムに表示し、エリアマーケティングなどで活用できる。ビッグデータ対応においては、従来、日立製作所の高速データアクセス基盤「Hitachi Advanced Data Binderプラットフォーム」との連携やクラスタリング構成で、システムの性能や信頼性を確保している。(図2参照)


     

  2. APIを拡充して公開し、さまざまなシステムと連携
    CRM(顧客関係管理)、ERP(統合型業務ソフトウェアパッケージ)、BI(Business Intelligence)ツール、オープンソース・ソフトウェアなど、さまざまなWebシステムと容易に連携するAPIを拡充し、顧客に公開し、APIエコノミーを生み出していく。これにより、企業はCRMの顧客情報を組み合わせ、営業員や保守員の顧客対応の状況を効率的に把握することができる。

「GeoMation クラウド型地理情報サービス アプリケーションサービス」の特長

  • 「GeoMation 地理情報システム」と業務アプリケーションを組み合わせたクラウドサービスで、カスタマイズをせず、即日で利用開始することができる。「顧客・会員管理サービス/エリアマーケティング」では、企業が管理している顧客リストの住所情報などを用いて、顧客情報を地図上に自動表示し、営業担当者や管理者間で迅速なデータの可視化を実現し、業務効率向上を支援する。
    今回、「顧客・会員管理サービス/エリアマーケティング」に加え、「自治体向け台帳管理サービス」、「不動産用地仕入管理サービス」を合わせた3つのアプリケーションサービスを提供する。

※1 Application Program Interface:プログラミングの際に使用できる命令や規約、関数などの集合のこと。

※2 複数の企業がパートナーシップを組み、互いの技術や資本を生かしながら、開発業者・代理店・販売店・宣伝媒体、さらには消費者や社会を巻き込み、業界の枠や国境を超えて広く効率的に共存共栄していく仕組み。

■リンク
日立ソリューションズ

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