リチウムイオン電池（LIB）は小型・軽量化を実現した二次電池であり、現在のモバイルIT社会の実現に大きな貢献をしてきました。
モバイルIT用途分野における25年以上の市場実績とともに、電池性能の向上、信頼性の向上、コストダウンの実現もなされてきました。そして現在、車載用（電気自動車用）という次の転換期を迎えています。
本講演では、このようなLIBの全体像に加えて、LIBがIoT、AI、5Gといった新技術と融合した未来の車社会についても触れていきます。

米国テスラ社は、すでに発電所規模、あるいはそれ以上の大規模蓄電池化を実現しようとしています。
蓄電池の軽量化とモジュール化は、蓄電池の容量と設置場所の自由度を劇的に向上させ、従来型の発電所の概念を変え、注目されています。
特別対談では、大規模蓄電池の実現に向けた技術的課題は何か、日本での展開には何が障壁になるのかなど、蓄電池の今後の展望について対談していただきます。

2030年の現状のエネルギーミックスを前提に、経済産業省では、再エネ主力電源化に向けて、分散型エネルギーリソースを活用した調整力、供給力の価値の創造、さらには地域マイクログリッドによるレジリエンス強化に向けた取り組みなどを推進しています。
本講演では、最新の再エネ普及動向とともに、FIP（Feed-in Premium）制度の創設、アグリゲーション事業の活性化、分散型電源（VPP）や水素エネルギーの活用、といった制度や実証事業について紹介します。

パリ協定、COP等における我が国の国際的な貢献や、脱炭素社会作りに向けた環境省の施策や事業について紹介します。特に、脱炭素社会実現に向けて鍵となる技術・社会イノベーションの支援施策や支援事例やゼロカーボンシティ実現に向けた取組について紹介すします。また、気候危機、コロナの危機を踏まえて、脱炭素社会、循環経済、分散型社会の３つの社会の移行へのリデザインに向けた今後の取り組みについても触れていきます。

住友林業は同社の住宅展示場で行っているデジタルグリッドプラットフォーム（以下、DGP）を活用した電力供給の実例紹介。
DGPを活用した再生可能エネルギー供給についての今後の展望やデジタルグリッドコントローラを設置しての自家消費電力の環境価値取引について田口智章氏が解説します。

デジタルグリッドは東京大学の研究室発のスタートアップ企業。2020年2月に、日本初の民間企業が運営する「電力取引所」＝デジタルグリッドプラットフォーム（DGP）を開始しました。
電力需要家が主体となり、電力を市場からの直接調達することや、再生可能エネルギーなどの電源を選択しての取引が可能となる。
電力の自由な取引きに新しい扉を開いたデジタルグリッドの取り組みを、創業メンバーの一人であり現社長の豊田祐介氏が解説します。

日本の電力供給は、天候に左右される不安定な再エネの導入、集中電源から分散電源への移行、デジタル化の普及、災害に強いレジリエンス対策などによって、電力システムを大きく変化させようとしています。
本パネルディスカッションでは、各分野の専門家の立場から、脱炭素社会実現のための電力システムの在り方やその中核となる技術、再エネ主力電源化時代の新たなビジネスチャンスや課題など、大いに語っていただきます。