TISと大阪大学サイバーメディアセンター応用情報システム研究部門は2016年11月1日、「IoT（Internet of Things）資源の共有プラットフォームに関する研究」を共同で開始したと発表した。センサーやコンピュータなど、IoTを構成する機器やサービスを共有可能なものにし、これを利用して新しいサービスを短期間で開発可能にすることなどを研究する。
研究では「Sharing Economy of Things Platform」という基盤の構築を目指す。センサーやコンピュータ、サービスなどIoTを構成する「資源」の所有者が、自身が持つ資源と利用条件などをこの基盤に登録することで、資源が共有のものになる。
図 企業や団体が設置したIoT資源を、社会の共有物とする可能性について研究する
出所 TIS
共有資源を利用したい参加者は、基盤に登録してある共有資源の中から利用したいものを見つけ、その資源の所有者に利用したい旨を申告し、許可を得た上で利用する。センサーやサーバーなどを自前で用意するよりもはるかに低コストかつ短期間でIoTのサービスを開発できるようになる。また、すでにある資源を活用することで大規模なサービスを開発できる可能性もある。
図 基盤に登録してある資源を利用してIoTサービスを提供する
出所 TIS
研究ではまず、共有基盤のプロトタイプを開発することを目指す。その後、実際の利用シーンを想定しながら、サービス化の可能性やセキュリティ、ネットワーク要件といった要素を研究していくとしている。
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