「外出先から湯張りを指示」、ネットワーク接続エネファームを建設中のマンションが採用
2017年7月7日 0:00
東京ガスは、集合住宅向け燃料電池「エネファーム」を、東急などが建設中のマンションに導入することが決まったと発表した。
東京ガスは2017年7月4日、同社が販売する集合住宅向け燃料電池「エネファーム」を、東京急行電鉄（東急）などが建設中のマンションに導入することが決まったと発表した。対象のマンションは、東急のほか三菱商事、三菱地所レジデンス、大林新星和不動産が横浜市青葉区美しが丘に建設中の「ドレッセWISEたまプラーザ」。東急田園都市線「たまプラーザ」駅から徒歩4分ほどの場所にある。「COURT A」「COURT B」「COURT C」の3つの建物で構成するマンションで、総戸数は278戸。今回は278戸全戸にエネファームの導入が決まった。ドレッセWISEたまプラーザの引き渡しは2018年9月下旬から始まる予定。
図 「ドレッセWISEたまプラーザ」の完成イメージ
出所 東京急行電鉄
東京ガスが今回納入するエネファームは、パナソニックと共同開発し、2017年7月に発売したもの。最大の特徴はエネファームがインターネットにつながるという点。インターネット上の管理サーバーに、発電量、ガス消費量、熱湯の使用量などのデータを送信する。利用者はスマートフォン向け専用アプリケーション「エネパ」でサーバーにアクセスすることで、これらの値の推移をグラフなどの形で確認できる。
また、エネパを利用することでエネファームを外出先から制御することも可能だ。浴槽の湯張りを始めるよう指示を出したり、床暖房の運転を開始/停止させたり、エネファームによる発電を止めるなどの操作が可能になる。
この機能は東京ガスが2017年8月から提供開始を予定している「ネットワーク接続サービス」を利用したもの。東京ガスによると、ネットワーク接続サービスとエネパを活用する集合住宅向けエネファームを採用するのはドレッセWISEたまプラーザが初の例になるという。
ほかには、停電が発生していてもエネファームが動作していれば引き続き電力を供給し続けるという特徴がある。最大で500Wの電力を4日間に渡って、停電時専用コンセントから供給する。給湯機能や床暖房を使い続けることも可能だ。
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東京ガス
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