国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2018年9月13日、超臨界地熱発電技術の調査井掘削に向けた事前調査を開始すると発表した。超臨界地熱発電とは、ある条件を満たす火山地帯の深さ3～5kmの地中の存在する高温高圧（純水なら334℃、22MPa以上）の「超臨界水」を利用した地熱発電技術だ。NEDOは日本の火山地帯に約500℃で酸性の超臨界水が点在すると推定している。
図 超臨界地熱資源は火山地帯の深さ3～5kmの地中に存在する
出所 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
超臨界地熱発電技術は、一般的な地熱発電に比べて高温高圧の超臨界水を利用して、タービンを回して発電するもので、発電設備1基当たりの出力を大きく高められるという期待が集まっている。日本政府は2016年4月に策定した「エネルギー・環境イノベーション戦略（NESTI2050）」で、超臨界地熱発電技術をCO2排出量削減に資する可能性がある技術の1つとして挙げている。
NESTI2050では2050年頃に超臨界地熱発電技術を普及させることを目指しており、それまでに実現可能性調査、調査井掘削のための詳細事前検討、調査井掘削、掘削結果の検証と実証実験への事前検討、実証試験の5段階の調査検証を実施すべきとしている。NEDOではこの行程に従って、超臨界地熱発電の実現可能性調査を2017年度に開始した。そこでコンピュータによる数値シミュレーションを実施したところ、1つの坑井（地下資源の採取などを目的に掘削した穴）につき、数万kWの発電が見込めるという結果が出た。さらに、発電コストは従来の地熱発電と同程度に収まると判明したという。
そこでNEDOは、地下設備で使用する資材を新たに開発し、コストダウンも検討しながら、地上設備に蓄積するシリカへの対策や、部材の腐食対策などについて調査を続ける。その上で、超臨界地熱発電が経済的に成り立つかどうかを再び評価する必要があるとしている。
今回はNESTI2050が示している5段階のうち、調査井掘削のための詳細事前検討として、超臨界地熱資源が存在する可能性が高い複数の地域で詳細な調査を実施し、地熱資源量を評価し、調査井の仕様などを検討する。加えて調査井建設に向けて、500℃程度の超高温の酸性環境に耐えるセメント材などの建設資材の調査開発、超臨界地熱発電に向けた発電システムの開発なども進めるという。
