スマートグリッドの実像に迫る！

再生可能エネルギーによる発電も「1つの機器」

スマートグリッド（Smart Grid）を実現する構成要素として、再生可能エネルギーあるいはマイクログリッド（Micro Grid）という表現がよく出てくるようになった。再生可能エネルギーとは、石油やLNGなどの化石燃料ではなく、太陽光や風力などの再生可能エネルギーを利用して発電した電源ということである。この新しく普及し始めた太陽光発電や風力発電などは、電力会社から見ると、それが「再生可能エネルギーで発電した電源かどうか」が重要ではなく、単に「新たな電力を発生する機器」であり、基本的には、IPP（独立発電事業者、後述）などと同じように、電力システムに新たに接続される「1つの発電システム」に過ぎない。

また、マイクログリッドは、図1に示すように、電力会社側（サプライサイド）の基幹の電力システムのような大きなグリッド（電力網）ではなく、主に需要家側（デマンドサイド）に設置される、太陽光発電や風力発電などの複数の分散型電源や、蓄電池（電力貯蔵システム）を組み合わせて制御し、その地域に最適な電力を供給する小規模な電力網（マイクログリッド：分散型電源）である。

歴史的に見るスマートグリッド：電力の自由化がスタート

次に、このマイクログリッドやスマートグリッドが登場した背景を、表1を見ながら歴史的に見てみよう。

日本では、1990年代の後半に、世界的な規制緩和の流れを受けて「電気事業法」が改正（1995年）された。これに伴って、独立系発電事業者（IPP。卸供給事業者とも言われる）の発電市場への参入が可能となるなど、部分的ではあったが電力の自由化がスタートした。このため、電力の供給側において、次世代の電力網の研究が活発に行われた。当時、日本ではマイクログリッドのことは、「フレキシブルネットワーク」（Flexible Net-work）などと呼ばれていた。

2000年代の前半になると、国際的に地球環境問題が注目されるようになり、これに対応する分散型電源時代を迎えた。分散型電源は、一般家庭や地域などの電力の需要側に注目したもので、日本では「マイクログリッド」、米国では「インテリグリッド」、欧州では「スマートグリッド」など、国の事情によってさまざまな呼び方がされていた。

さらに、2000年代後半を迎えると、CO2などによる地球温暖化が国際問題となり、低炭素社会の実現に向けて、国際的に「スマートグリッド」という用語が定着し始め、情報通信技術（ICT）を利用して、

1. 「サプライサイド」（電力供給側）
2. 「デマンドサイド」（電力需要側）

を協調させ、電力の安定的な供給と効率的利用を目指す動きが活発化してきた。

また、この「スマートグリッド」の実現に向けては、各国や地域によって電力事情が大きく異なっているため、そのアプローチの仕方も異なっている。例えば、米国では、

1. 電力網などが老朽化しているため、電力網の再構築と強化
2. デマンドレスポンスなどの導入によって、電力供給の信頼度の向上や電力システム（系統）の運用の効率化

など「供給信頼度向上型」のスマートグリッドの構築が重視されている。一方、日本や欧州は、

1. 再生可能エネルギーの積極的な導入（欧州：太陽光/風力、日本：太陽光）
2. 一次エネルギー（例：石油、ガス）セキュリティ（セキュリティ安全保障）の確保

など「再生可能エネルギー導入型」のスマートグリッドの構築が重視されている。