マツダ、デンソー、トヨタが電気自動車（EV）の新会社を設立
2017年10月17日 0:00
地球温暖化対策として2016年4月に発効された「パリ協定」を背景に、温室効果ガス（CO2）削減に向けた環境規制の強化が進み、電気自動車（EV）の販売を義務化する動きが活発化し、自動車会社各社のEVシフトが加速している。
マツダとデンソー、トヨタ自動車の3社は、EVの基本構想に関する共同技術開発に向けた契約を締結し、技術開発を効率的に進めるために、2017年9月28日、新会社「EV C.A Spirit株式会社」（EV Common Architecture Spirit Co., 愛知県名古屋市）を設立した。
すでに、英国とフランスの両政府は、2040年までにガソリン・ディーゼル車の販売禁止を決めているが、これに呼応して、ドイツのフォルクスワーゲン（VW）やスウェーデンのボルボなどは、次々とEVシフトを発表している。
また、世界の2大市場といわれている中国（BYD）や米国（テスラ、フォードなど）も、積極的にEVシフトを加速している。さらに、仏ルノー、日産自動車、三菱自動車の3社連合も、EVや自動運転車などを含む新6カ年計画「アライアンス2022」を、2017年9月15日に発表している。
新会社では、軽自動車から乗用車、スポーツ用多目的車（SUV）、小型トラックまでの幅広い車種群をスコープとし、マツダの‘一括企画’や‘モデルベース開発’、デンソーの‘エレクトロニクス技術’、トヨタの‘TNGA’（Toyota New Global Architecture）など、各社の強みをもち寄り、開発手法も含めて共同開発する。
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