【事例1】インターネットイニシアティブ（IIJ）の白井データセンターキャンパス

データセンターの空調方式とPUE

〔1〕直接外気冷却方式でPUE1.2を目指す

　データセンターのPUE（電力使用効率）に大きな影響を与える空調方式は、運用上重要なポイントである。白井DCCにはどのような工夫が凝らされているのだろうか。

　白井DCCは、煙突型大規模データセンターのイメージを原型（システムモジュールと一体化した直接外気冷却方式）とした空調方式となっている（図4）。また、空調設備は、消費電力を削減する「外気冷却空調方式」、および効率的に空調搬送できる「壁吹き出し空調」を採用している。

　図5に、具体的な白井DCCのサーバ棟の断面図を示す。これは松江DCPと同様の直接外気冷却方式である。図5右側の屋根が少し突出している個所から外気を取り入れ、そのままサーバ室（写真2）に送る（給気温度24℃、コールドエリア）。サーバ室で温まった空気（還気温度34℃、ホットエリア）は、図5左上部から外へ排気される。

「これらの一連の流れの制御はAIで自動的に行っています。ラックあたり最大20kVAクラス（平均6kVA／ラック）の冷却に対応して、この直接外気冷却方式の導入によって、設計値のPUEは、松江DCPのPUE1.2と同じく、業界トップクラスの実現を目指して設計しています」（久保氏）。

〔2〕PUEを下げることの重要性

　ここで、前述した省エネ法でPUE値を下げることが、データセンターのカーボンニュートラルに貢献するだけでなく、ランニングコストの削減にもどのくらい影響を与えるかについて、見てみよう（省エネ法の改正では、PUE1.4以下にするよう定められた）。

　図6に示すように、従来型データセンターの場合はほぼPUE2.0である。このPUE2.0と、図6右の省エネ型データセンターのPUE1.2（IIJの松江DCPの場合）を、電気代で比較してみると、PUE1.2の場合はPUE2.0に比べ、空調などの省エネ化によって、電力量が40％も削減される〔試算条件：250ラック（ラックあたり4kW）のデータセンターを想定。電気代は15円／kWh〕。

　すなわち、PUE2.0のデータセンターの電気代は約2億6,280万円となり、PUE1.2では40％減の約1億5,768万円となる。この結果、年間約1億円もの電気代が削減できることになる（図6）。

　このように、PUEを改善することで経済的にも大きな効果が見込めるのだ。