NEDO「設計・施工ガイドライン」の主要ポイント

NEDO「設計・施工ガイドライン」の主要ポイント

〔1〕既存ガイドライン体系を補完・拡充
 NEDOでは、これまで太陽光発電システムに関するガイドラインを各種公表してきた。今回の新ガイドラインは、従来型シリコン系太陽電池を想定して整備されてきた既存ガイドライン体系(図1参照)を補完・拡張するものとして策定された。フレキシブル太陽電池固有の材料特性や設置形態に対応した設計・施工の考え方が、「建築」「電気」「施工」の各側面から体系的に整理されている。

 

図1 発表されたNEDOの「ガイドライン」の位置付け

 

〔2〕建物設置(フィルム・薄膜型)における適用範囲と基準
 NEDOの新ガイドラインは、フレキシブル太陽電池を用いた太陽光発電設備の設計・施工に必要な要求事項を、「建築」「土木」「電気」の既往規基準・指針をもとに整理したもの。基本的にはペロブスカイト太陽電池をはじめとするフィルム型・薄膜型の太陽電池が主な対象となる(表2、図2参照)。

 

表2 新ガイドラインの適用範囲

 

図2 新ガイドラインに適用するPV モジュールと設置形態の例

PV(ピーヴイ):Photovoltaic、フォトボルタイック。太陽光発電とも呼ばれる。太陽光を、直接電気に変換する「光起電(ひかりきでん)」技術のこと。
出所 NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)、「フレキシブル太陽電池を利用した太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン」をもとに一部加筆して編集作成

 

 対象は建物設置型に限定し、フレキシブルPVモジュール(以下、フレキシブル・モジュール)固有の構造・電気上の事項を中心に扱う。使用モジュールはIEC規格(IEC 61215およびIEC 61730シリーズ)注1への適合を前提とするが、ペロブスカイト太陽電池については対応規格が未整備のため、後述するJEMA(ジェマ)の「ペロブスカイト太陽電池の業界ガイドライン」適合品を推奨している。
 太陽光発電設備が設置される建築物は「建築基準法にもとづき設計・施工された建築物に限る」とされ、具体的には低層の戸建て住宅や工場、倉庫、事務所ビルなどが想定されている。一方、適用範囲外も明示されている(表3参照)。

 

表3 新ガイドラインの適用範囲外となる内容

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